3月と4月は中国の若者を含む外国からの学生が日本で留学生活をスタートさせる時期である。校内に寮が少なく申請が難しいため、多くの人が日本に行ってすぐにアパートを借りる。日本のアパートは最初にお金がかかり、その月の家賃のほかに、大家に敷金礼金も支払わなければいけない。東京や大阪などの都市では約20平方メートルの1LDKのアパートの1カ月の家賃は7万から8万円になる。

　　数日前、『環球時報』の記者が日本の某国立大学の留学生新入生寮統計表を見せてもらったところ、多くの中国人学生が学校周辺にアパートを借り、約3分の1が「持ち家」としてアパートを購入していることがわかった。ある留学生は最も人気のある超高層マンションの一室を購入した。90平方メートル以上あり、日当たりも良い。日本の不動産業界は不景気だが、このようなマンションは500万元以上する。その他、アウディで通学する中国人留学生もいる。

　　娘を留学させた上海市のある母親は『環球時報』に対し、約300万元で娘のためにマンションを購入したと明かした。「日本は家賃が高く、賃貸は割りに合わない。買っておけば、私たちが娘に会いに行った時もホテルに泊まらる必要がない。娘が卒業したら賃貸に出すか、売ればいい」と彼女は話した。

　　記者は現在の中国人留学生の「財力」に驚かされた。彼らの生活環境は過去2回の日本留学ブームの時と全く異なる。1980年代末、日本に留学する中国人は1LDKに住む余裕などなく、ルームシェアをする人が多かった。今世紀初め、日本で1人で1LDKに住む中国人留学生はまだ少なく、多くの人が学生寮やボロボロのアパートに住んでいた。移動手段については、多くの人が安定してから中古車を買っていた。

　　これらの若者たちの考えは非常に正しい。記者が日本での計画について尋ねたところ、その答えはそれぞれ異なり、大多数の人が日本以外にも目を向けていることがわかった。これは以前の留学生の「成り行き」という考え方と大きく異なる。理工科を専攻するある留学生は、「この専攻は世界一優れた実験室と実習地がNASAにあり、博士課程はそこで学びたいと思っている」と述べた。

　　ある女子留学生は、「食品加工を学び、将来は帰国して能力を生かしたい。目の前の目標は、中国でまだ制定されていない食品業界の細則基準の案を自分で作ること。日本での経験を生かし、中国の現状と合わせたら空白を埋めることができると思う。博士課程修了後は帰国して自分の会社を立ち上げたい」と話した。

　　アルバイト、貯金、飲食店、工場は過去の日本に留学する中国人のイメージだった。中でも1980年代に日本に行った人にとって、正月にお金と中国にない家電を持ち帰ることは一番の楽しみだった。当時の人たちは日本は中国よりはるかに繁栄していると感じ、心から日本に感心し、中国は日本に追いつけないとさえ思い、日本で不公平なことに出くわしても耐えていた。しかし、現在の中国人留学生は異なる。

　　彼らは明らかに自由になり、自立し、経済的な考えも持っている。飲食店、スーパー、書店、工場などの体力労働に従事するばかりでなく、国内の巨大な消費力を拠り所とする代理購入を行ったり、自分で店を開いたりしている。さらに、多くの人が日本を好むのではなく、法に則って積極的に自分の利益を勝ち取っている。以前、日本の某ホテルチェーンが客室に南京大虐殺を否定する書籍を置くという出来事の発生後、彼らは国会議事堂の前で抗議した。これは現在の中国人留学生の姿と言える。

　　「中国網日本語版(チャイナネット)」2019年4月11日